ゴムは生産国の市況対策に注目

 東京ゴムは先週14日に一斉に上げ足を速め、前日比17円50銭高から10円20銭高とハネ上げた。その翌日からは期先中心に値を上げて、先週末は全限200円大台に乗せ、期近と期先の逆ザヤ幅は10円以下に縮小した。

 予想以上に反騰したキッカケは26日の納会を前に当限が緊張するような動きになったこと、一方で、『タイ政府が市場介入に踏み切ったようだ』と伝えて、期先限月にも踏みと新規買いが入ったためだ。

 ただ、タイ政府の買い介入については、『タイ政府が原料価格を70バーツに引き上げるという口先介入にとどまっている』(市場関係者)としており、実際に市場へ買い介入したか定かではない。

 それよりも、注目すべきは先週17~18日にインドネシアのジャカルタでIRCO(国際ゴム公社)が輸出制限及び生産制限をするかどうかの緊急会議が開かれた。

 タイ、インドネシア、マレーシア3ヵ国が集まって合意に達するかどうかだ。もし、タイとインドネシアが利害関係によって合意しなければゴム相場は急反落、合意すれば上げ足を速めるだけに、今週早々に判るだろう結果に注目したいところだ。

 さて、肝心な相場見通しだが、東京ゴム先限は6月7日の178円80銭でとりあえず安値出尽し、底値を付けた格好になっている。

 1月31日の高値366円70銭からの下げ幅は188円ほどで、高値から半値以下を記録した。下げの日柄は4ヵ月強をかけており、『投げるものは投げ切った』という感じで、市場は売り飽きムードにあるだけに、少々の強材料でも敏感に相場に反映する可能性もある。

 それだけではなく、前に述べたようにタイ、インドネシア、マレーシア3ヵ国が相場下落阻止策として、とりあえず、輸出制限などに踏み切るものと思われ、相場反騰を助長する公算大だ。

 もちろん、タイでは夏場を過ぎると天然ゴムの生産が本格化し、来年1月に向けての増産で需給は悪化する季節になる。従って、市況を回復させるのは容易ではないが、短期的に東京ゴム期先は210円、あるいは220円がらみまで上昇してもおかしくあるまい。

 3ヵ国の市況対策だけはなく、タイ独自の市場への買い介入も噂されており、目先的には買い人気を強めると思われる。

 6月限納会(26日)を迎え、7月限が当限に回り、12月限が発会すると、次第に順ザヤへと移行すると見たい。
 
東京ゴム週間足
 

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