買い材料が薄いことからゴムの上昇は短命に終わるのか

 天然ゴムの消費の「肝」はタイヤの分野である。これが消費全体の約8割を占める。そしてタイヤ消費は買い替え用もあるが、圧倒的に新車装填用が占める割合が多い。このため天然ゴムの消費を推し量る上では、新車販売台数、特に中国と米国の統計が重要な指針となる。

 世界の天然ゴム消費の4割強を占める中国の場合、5月の新車販売台数は209万6000台で前年同月比は0.1%減だった。前年同月比割れは4月に続き2カ月連続。同じ5月の米国の新車販売台数は151万9175台で前年同月比は0.5%減。前年同月比割れは5カ月連続となった。2大自動車市場がともに売れ行き不振となっている中、天然ゴム消費も同じ比率分だけ減っていると考えられ、需給バランスが緩和しているのは必至である。

 マクロ的には上げ過ぎ感が強まっている株価の修正安にも警戒したい。NYダウは14日時点で2万1374.56ドルまで上昇し2日連続で史上最高値を更新、この株高が景気の先行き不安を解消させる効果をもたらし、コモディティ市場の下支え要因となっている。しかし、行き過ぎ感が非常に強く、相対力指数(RSI)は、週足、月足ともに警戒ラインである70ポイントを突破、今後大掛かりな修正安となる可能性がある。その見方通りとなった場合、ゴムを含めた商品市場にも影響が及ぶと思われる。

 参考までに、金融市場の関係者の間で米国株暴落の予兆チャートとして知られる「ヒンデンブルグ・オーメン」が2年ぶりに点灯、米国株の先行きに一抹の不安が生じている。日経平均が2万円まで駆け上がった日本株市場でも一部で警戒感が浮上している。なおヒンデンブルグ・オーメンとは、1937年5月に米国で起きたドイツの飛行船「ヒンデンブルク」号の爆発事故に由来する。52週高値・安値更新の銘柄数の関係、始値と高値の差の移動平均から短期騰勢を計るマクレラン・オシレーターなどから判断し、一度サインが点灯すると約41%の確率でパニック売りが発生するというもので有効期間は40日程度と定義されている。
 
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