週刊石油展望

 先週末のWTI原油は前週比1.82ドル高の49.75ドル、ブレント原油は同2.00ドル高の52.90ドルとなった。

 前週末12日の海外原油は狭いレンジ内の保ち合い。OPEC月報での減産順守率100%超えとの報や米原油在庫減少から下値は堅かったが、前日までの上昇に対する週末の利食い売りとリグ稼働数8基増との報が上値を重くした。

 先週はサウジとロシアのエネルギー相が共同会見で、「減産期間の9ヶ月延長が必要」と発言したことで大幅上昇でスタートした。今週25日のOPEC総会での減産延長決定が確実視された上、2大産油国のサウジとロシアが総会前に減産に関し合意するのは異例で、市場が見込んでいた延長期間(6ヶ月)より長期だったこともあり強気サプライズとなった。しかし、その後は週半ばまでは材料出尽くし感から上値は重く、木曜日まではレンジ相場。API在庫統計発表時は週初めの上昇分のほとんどを打ち消す動きとなったが、その後のEIA統計は原油、製品ともに減少で下落分を取り返した。木曜日には以前からマーケットのムードを悪くしていたトランプ大統領のロシアスキャンダル(今週の他商品参照)によるリスクオフムードがファンド勢の原油に対する投げ売りを誘発し大幅下落する場面があったが、前述の減産延長の話から押し目買い意欲は強く、ファンド勢の買い玉が一通り整理されたこともあり木~金曜にかけては買われ続けた。

 今週は引き続き堅調地合いとなるだろう。25日にOPEC総会があるが、今の原油の値位置を考えれば減産終了を主張する国があるとは考えづらく、既報通り9ヶ月の減産延長が決定されるだろう。また、以前より高水準だったファンドの買い玉もこの3週間ほどでかなり整理され、新規買い意欲は旺盛と見る。トランプ大統領のスキャンダルに関しては最悪の場合弾劾➔大統領辞任というリスクはあるが、(その場合に大統領になる)ペンス副大統領は政治家としての経験が長く、減税等の政策がむしろスムーズに進むためマーケットにはプラス材料になるとの指摘もある。上昇ペースが速いため調整局面はあると思うので、うまく買い場を見つけていきたい。
 
NY原油チャート

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