輸出削減によるゴム需給調整策で上昇の流れに回帰するか

 ゴムのこれからの価格動向を見極めることが難しい情勢となっている。しかし素材商品のマーケット動向は総じて昨年の年初に底入れして堅調トレンドに入っているため、ゴム相場もいずれかの時期で安値を出し切り再び値上がりの流れに切り替わっていく公算が強い。

 参考までに、国際通貨基金(IMF)がまとめている月毎のデータによると、2005年を100として指数化したゴム価格(シンガポールRSS3)は、直近の価格こそ下落しているものの大勢的には2016年1月の56.59ポイントから反発に転じている。昨年1月の安値から今年2月の高値までの最大上昇率は222%である。一方、IMF商品総合指数(All Commodity Price Index)も昨年1月の安値83.20ポイントから今年2月には118.71ポイントまで上昇し42%上げとなっており、産業素材指数(Industrial Inputs Price Index)は昨年2月の安値105.55ポイントから今年2月には138.22ポイントまで上昇し31%上げに及んでいる。

 このように3月から4月にかけて原油、金属、産業素材、穀物などほぼ全市場で修正安の状況が色濃くなっているが、大勢的には安値を出し切り底入れ反発の動きに入っていると判断できる。このため相場の下落は一時的な動きだと考えられ、いずれかのタイミングで陽転すると予測できる。

 短期的に、東京ゴム先限は、4月20日の安値198.0円と204.5円がダブル底となって安値を出し切り、ここを起点として再浮上する可能性がある。
 
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