月足の一目均衡表の抵抗帯を下抜けした東京ゴム先限

 4月19日の東京ゴム相場は安値を追う展開に歯止めをかけることができず、前週末から4日続落となった。先限を含む全限が10円内外の続急落となり、先限は午前取引の時点で一時199.8円まで後退し、昨年11月中旬以来の200円割れを強いられた。同時に、今年1月の高値366.7円からの下げ幅は166.9円強となり下落率は45%に達した。

 ゴム相場が安値圏から、さらに一段と下げ幅を拡大させている原因は、通貨要因。19日早朝の時点で為替は1ドル=108円40銭台で推移、円は直近安値である3月中旬の114円台から6円ほどの円高に振れている。この円の動きが圧力となり相場を押し下げている。円高の原因については、地政学的リスクに依拠するなどさまざまに指摘されているが、一般的にリスク回避による円高の根拠はかなり薄く本来有事は円安要因のはずで、実際にはトランプ大統領が「ドルは強くなり過ぎている」と見ていることがドル安・円高を誘導しているとの観測が有力である。

 先限以上に大幅に下げているのが当限4月限。当限と先限とは17日時点で50円もの逆ザヤとなっていたが、18日と19日の当限の大幅続落で一気に20円超まで縮小した。これまでの当限は、国内生ゴム在庫の急減を背景に品不足感が広がって上ザヤが形成されていた。実際、日本ゴム輸入協会がまとめている生ゴム在庫は依然として減少の一途をたどっており、3月末現在は4424トンと2010年8月以来6年7カ月ぶりの低在庫となっている。

 在庫が減っている原因は、日本国内の新車販売台数が好調を維持し、昨年11月以降今年3月に至るまで5カ月連続して前年同月を上回ったことにある。それにより国内の天然ゴム消費が上向いている。ちなみに3月の国内新車販売は69万1370台で前年同月比プラス8.7%となっている。ただし、最近のタイヤメーカーなどエンドユーザーらの傾向として、在庫を多く持たずに当用買いを指向していることも在庫の減少につながっている。この背景には昨年暮れからのゴム価格の乱高下に伴い、調達コストが不安定に推移していることがある。

zu1

ヤフーブックマーク Googleブックマーク はてなブックマーク ツィートする シェアする  ライブドアブックマーク ディスカス

キーワード

 

連記事

 
 
 

新記事