高値から40%安に達したゴム相場の行方

 ゴム相場の下落が止まらない。4月13日の夜間取引で先限は一時217.7円まで下落し、昨年12月以来の安値をつけるとともに、今年1月末の直近高値366.7円から最大149.0円安、下落率は40%に及んだ。

 テクニカル上で、この状況において警戒されるのは先限の月足ベースの一目均衡表である。抵抗帯と呼ばれる雲は現在225-350円で形成されているが、先限が227円台まで後退してきたことで、あとわずかなところで雲を下に抜けそうな状況になっている。一目均衡表の抵抗帯を下に抜けると相場は暗転すると判断されるのが一般的。

 ゴム相場が続落しているのは、需給が緩和していることに他ならない。ドル建ての銅やアルミ、亜鉛、ニッケルなどその他の産業素材市況が値上がり傾向となっている中、ゴムが独歩安となっているのはゴム独自の要因、つまりゴムの需給が崩れていることに起点すると考えるのが妥当である。

 需要と供給とで分けると影響が大きいのは供給側だと見受けられる。昨秋から今年の年明けにかけてゴムの価格が倍加したことで、その後は生産各国の生産意欲が高まった。2016年3月から8月までの半年間、タイ、インドネシア、マレーシアの生産大手は合計61万5000トンの輸出削減策を講じ、これが功を奏して国際天然ゴム価格は急速な上昇に転じた。しかし価格上昇とともに輸出削減策は打ち切りとなり、さらにその後の価格高騰が各生産国を増産に走らせた。この状況において生産最大手タイが今年1月、2月、3月、と立て続けに備蓄在庫の売却に動いたことが需給緩和に拍車をかけたことは衆目の一致するところである。

 別な角度では、新車販売台数で世界第2位の米国において販売台数が落ち込んでいることも圧迫要因。米新車販売台数の3月統計は155万5859台で前年同月比1.6%のマイナス。前年割れは今年に入ってから3カ月連続となっている。新車販売台数の落ち込みは、それだけ新車装填用のタイヤ消費が減ることにつながる。

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