ゴムの要因一巡の中で原油など外部要因が重視される

 2月の時点でタイ・ゴム庁の関係筋は3月7日、8日に開催するオークションにおいて、政府が保有する備蓄ゴム在庫12万5000トンを売却することを明らかにしていたが、そのタイの動きが内外の天然ゴム市場にとって強烈な圧力となっていたことは最近の相場急落が如実に物語っている。タイ政府は今年1月と2月のオークションでもそれぞれ約10万トン、合計19万4000トンの在庫売却を実施した経緯があり、さらに3月に12万トン以上を追加売却する予定となっていた。

 約30万トンの在庫が市場に放出されればマーケットが冷やされるのは当然だ。タイの年間生産量の7%強に相当する水準であると同時に、日本の年間消費量の約半分に相当する数量であるわけだから。結果的に、今年1月にタイが30年ぶりの豪雨に見舞われ生産障害が起こるとともに供給不安が広がったが、そのことが吹き消された格好である。

 まだ確認が取れてないが、一連の状況を受け、先に触れたタイ政府による3月の備蓄在庫の売却についてはいったん白紙に戻され、売却が延期されたとの情報がある。

 天然ゴム生産国連合(ANRPC)が伝えるところによると、タイ・ゴム庁のTitus Suksaard長官は最近のゴム市況の暗転を念頭に、市況の改善を待ってオーションを再開すると公表したとしている。実際、備蓄在庫売却という自らの行為により国際天然ゴム価格は、1月末の直近高値からほぼ半値まで大幅続落している。
 
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※天然ゴム生産国連合(ANRPC)のホームページ
 http://www.anrpc.org/

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