過熱する東京ゴム市場に取引所の調査入る

 東京商品取引所(TOCOM)は31日、過去数週間の東京ゴム急騰を受け、商品先物取引業者に対し、顧客のゴム先物ポジションの詳細を報告するよう要請しました。広報担当者によると「相場急騰を受け、状況を把握する目的で1月30日時点のゴム先物の建玉の報告を求めている。」と述べました。

 東京ゴムは、1月31日までの4営業日で70円ほど急騰しました。特に上海ゴムが連休入りしてから上げ足が加速しました。上海ゴムの長期連休入りを狙って投機筋が活発に動いたともみられていることから、東京商品取引所(TOCOM)が調査に乗り出したようです。それにより過熱する投機人気が冷まされることになれば、東京ゴムの更なる下落を招く可能性もあります。そして、東京ゴム市場が再びファンダメンタルズを注視することになるのかもしれません。

 2月14日には、タイ政府による天然ゴム10万トンの政府備蓄在庫の放出が予定されております。そして、中国政府による天然ゴム20万トンの政府備蓄在庫の放出が2月下旬~3月中旬に予定されていることも伝わっております。更に、世界最大の天然ゴム生産会社であるタイのスリトラン・アグロインダストリーが年間30万トンの天然ゴムの増産計画を発表しました。スリトラン・アグロインダストリーの天然ゴムプランテーションがタイ北部~中部に集中していたことにより、今回のタイ南部の洪水被害をほとんど受けていないようです。天然ゴム価格の高騰を受けて、世界最大の天然ゴム生産会社が大幅増産計画を打ち出しました。

 今回のタイ南部の天然ゴムの洪水被害は、36万トンとされております。しかし、タイ政府と中国政府による天然ゴム備蓄在庫の放出とスリトラン・アグロインダストリーの大幅増産計画により、2017年の世界の天然ゴム需給が供給過剰に転じる可能性も出てきました。
 

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