週刊石油展望

 先週末のWTI原油は前週比0.84ドル安の49.70ドル、ブレント原油は同0.82ドル安の50.50ドルとなった。
 
 前週末21日の海外原油は堅調な推移となった。ドル高進行で圧迫される場面もあったが、下値では週末にウィーンで開かれる産油国会合への期待感から買い戻され、プラスサイドで取引を終えた。

 先週の原油相場は産油国への動向に市場の関心が集まる中、イラクが減産への取り組みからの除外を求めたことなどで減産への期待感が後退し軟調な推移となった。週明け24日から26日までの3日間は、ロシアが減産の必要性を否定したことや、前述のようにイラクが減産の免除を求めたことなどで産油国の足並みが乱れるとの思惑が広がり、減産履行への不透明感から下落した。また、API統計が市場予想を上回る増加幅だったことも弱材料視された。EIA統計では原油在庫が市場予想164万バレル増加に対して55万バレル減少、ガソリン、留出油ともに予想を上回る減少幅だったことから発表直後にWTIは一時50ドルを回復したものの、産油国会合への動向が注目される中、積極的な買いは続かず戻り売りに押された。ただし、週末にかけては下値での押し目買いの動きや、サウジアラビアや一部のOPEC加盟国がロシアに対して原油生産をピークから4%削減する用意があると伝えたと報じられ、会合への不透明感が和らぎ下げ幅を縮小した。

 先週はイランが減産免除を求めるなど、協調減産への不透明感から売られる展開となった。今月28日、29日に開かれる産油国会合においては減産に関して具体的な内容がほとんど出ないと思われ、週明けにはいったん戻り売りに押される可能性が高いと思われる。また、米利上げ期待の高まりからドル高が進行していることも弱材料視されるだろう。ただし、協調減産のメインは来月末のOPEC 総会であり、このイベントを通過するまではある程度下値は底堅いと見ておく必要がある。基本的にはWTIで48~52ドルでのレンジ相場になる可能性が高いと思われるが、一方で産油国会合において具体的に減産数量の割り振りなどが決定し協調減産の期待が高まる内容が出てくるリスクも考えられるため、週明けに大幅な動きとなる可能性を考慮しつつ慎重に押し目買い、戻り売りを狙っていくスタンスで取引に臨みたい。
 
NY原油チャート
 

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