金市場が注目している本当の指標

ギリシャ政局は6月17日の再選挙実施が固まったことで、少なくとも不確実性の一つは除去された形になっている。依然として、緊縮財政派と反緊縮財政派のどちらが勝利するのかは分からないが、結論を出す方向に歩みを進めていることは間違いないだろう。

こうした中、他リスク資産同様に急落地合を形成してきた金相場が、ボトム確認の兆候を見せている。5月16日には一時1,526.70ドルと年初来安値を更新していたが、21日には1,599.00ドルまでの切り返しを見せている。その後はやや伸び悩んでいるが、需給面からはアジア系現物筋のエントリーポイントが1,550ドル水準にある一方、1,600ドル水準では買い控え傾向が強いことが、1,550~1,600ドル水準の居心地の良さを強めている模様だ。

さて、リスクマーケット全体を概観すると、依然として株価の急落傾向は続いており、最近の金相場急反発には違和感を持つ向きも少なくない。年初からの金相場は、概ね「安全資産」よりも「リスク資産」として売買されてきている。このため、「リスク資産」の代表格である株価が急落傾向を維持しているのであれば、金価格も急落して然るべきとのロジックが成立するためだ。

ただ、金価格と株価が連動性を保つ必然性は低く、このような議論は金(ゴールド)の本質を理解していないものと言わざるを得ない。

ここで注目すべきは、寧ろ株価より商品価格全体のトレンドである。代表的な商品価格のインデックスであるCRB商品指数と比較すると、昨年6月の量的緩和第2弾(QE2)終了後は、金価格とCRB商品指数が強い連動性を保っていることが確認できるはずだ(下図参照)。

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