ゴム市場に、円安・中国新車販売好転・逆ザヤなどの明るい材料

 7月8日に発表された米雇用統計を契機にして、東京ゴムが続伸している。

 6月の米雇用統計は雇用のペースが加速して労働市場が持ち直した。非農業部門就業者数は前月比28万7000人増加し、5月の大幅減速から流れが反転した。これを受けてドルが上昇し対円は急落する状況であるとともに、米株価も反発に転じS&P500、ダウ平均株価ともに史上最高値をつけた。円は、13日時点で一時1ドル105円近くまで下落して約半月ぶりの水準に戻した。この円安を受け、円建ての東京商品取引所の上場銘柄はほぼ全面高となり、ゴム相場も一連の流れに沿って堅調に推移する状況である。

 東京ゴム先限は7月13日時点で一時159.8円まで大幅に上昇して約一週間ぶりの高値をつけるとともに、直近安値145.8円から最大14円上昇。相場の陽転は始まったばかりであり、7月5日の直近最高値164.0円を目標して一段上げとなる期待がかけられる。

 商品マーケット全般も上昇局面に入っており、金やプラチナなどの工業品銘柄も円安の追い風を受けながら続伸歩調に入っている。参考までに、今週初めに、米銀行シティグループは「2017年になれば英国のEU離脱選択の影響が薄れ世界経済は順調に成長して投資ファンドへの資金流入が増す。来年は石油などコモディティは強気の局面に入る」との見方を示している。
 
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