依然として自律的な上昇の域を出ないゴム相場

 “World’s Top Rubber Producers Curbing Exports to Raise Price(世界3大天然ゴム生産国が価格を持上げるため輸出を削減)”というセンセーショナルな見出しでウォールストリートジャーナルが記事を出したのは今年2月4日のことだった。

 天然ゴムの大手生産国であるタイ、インドネシア、マレーシアの3カ国が合計で毎月10万2500トンずつ輸出を削減することで合意し、実施を始めた3月からあと少しで3カ月が経過しようとしている。予定では8月一杯まで継続することになっているため、ちょうど折り返しの時期である。

 不思議なのは、輸出削減を決めて実施しているはずであるにもかかわらず、産地側からなんのアナウンスも無いことだ。しっかりと遵守できているのであれば、目的が価格支持であるのだから、毎月、国ごとで輸出削減をしている数量を誇らしく公表すべきだと思うのだが、今のところほとんど削減に関して触れられていないし、あるいは係わる記事もみたことがない。このため、3月から実施されているとされている輸出削減が、各国とも本当に遵守しているのかどうか疑ってみたくもなる。

 その真偽のところはともかく、内外のゴム相場は4月下旬を境にして、下落に継ぐ下落となっており、この相場の未曾有の地割れ状態からすると、足元の天然ゴムの需給バランスが相当崩れていると受け止めるのが自然だし、その片棒を担いでいるのが供給サイドの問題にあると考えるのも自然である。つまり、相場が真実を映す鏡であるのだとすると、需給は再び大きく緩和していると同時に、抑制されているはずの供給が増えていることを相場の動きが如実に示している。
 
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