超円高で下げるゴム相場は中国の景気減速懸念も軽視できない

 黄金連休に入る直前の4月28日から連休谷間の5月2日にかけ、東京ゴム相場は合計して9円から10円の急落に見舞われた。28日が6円内外安となり2日寄り付きで4円内外安の続落となった。

 原因は明らかに4月28日からの超円高にある。日銀が27~28日に開催した金融政策決定会合において期待されていた金融緩和が見送られたことで円が急騰し、更にこの超円高で株価も急落した。市場では前回の会合で当座預金の政策金利にマイナス金利を適用する緩和策を決定したものの、その後の景気が浮揚せずむしろ沈む傾向に拍車がかけられたことで一段の緩和策が期待されていた。しかし、期待とは裏腹に現状維持するという結果になったことから、超円高と株価の急落につながってしまった。

 結果的に、ゴム相場にも破壊的な圧力を強いた。為替と株価が大きく変動した4月28日から5月2日午前にかけ、先限を含む全体が都合10円ほど下落。5日の寄り付き直後からサーキットブレーカーを発動する限月が続出し、先限は一時189.3円まで後退して心理的な抵抗である190円を割り込んだ。この結果、4月27日の直近高値205.1円からは最大約15円の大幅下落に至った。

 このように強烈な円高や株安に伴う心理的なマイナスの影響でゴム相場は急落しているが、この下げをストレートに悲観的に受け止めるだけでなく、「上昇過程における避けようのない訂正安」と肯定的にも受け止められる。実際、最近のゴム相場の上げが急であり値段的な修正安となりそうな雲行きであったところに、内部要因としても非当業者の買いが売りと比較してほぼ倍化していたこともあり、既存買い方のポジション調整が必要不可避と見られていた。この状況の下、足元の円高で半ば強制的に相場が下げることは、一見すると相場が壊されたような印象を持つが、次の相場上昇のステップだと市場が受け止めるのであれば強まっている動揺が早めに収まるのかもしれない。
 
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