週刊石油展望

 前週末15日の海外原油相場は、主要産油国による17日のドーハ会合を控える中、協議の行方をにらんでの警戒感の広がりから続落となった。

 注目の会合では、増産凍結に応じないイランと、イラン抜きでの合意に反対するサウジアラビアの対立が解消せず、合意には至らなかった。有力産油国のイランは、1月に核開発問題で欧米などと合意し、経済制裁を解除されたばかりで、制裁前の生産量回復を目指し増産する方針を譲らず、一方サウジはOPEC加盟の全13ヶ国による増産凍結を主張し、双方の溝は埋まらなかった。

 上記の会合結果を受け、週明けは失望売りから値を下げ、ブレントで40.10、WTIで37.61ドルまで売り込まれた。ただその後は、クウェートでの労働者ストライキによる生産減少、対ユーロでのドル安などを材料に急速に下げ幅を縮小し、安値からは2ドル強値を戻して引けた。翌19日も、引き続きクウェートでのストライキを材料に値を伸ばした。報道によると、同国の直近の原油生産量は平均日量150万バレルとされ、3月(平均日量280万バレル)の水準と比較すると5割強にとどまっており、供給への影響が一段と意識された。また、対主要通貨でのドル安、原油在庫の減少予想も下支えすることとなった。さらに20日も、夜間取引では売りが先行したものの、その後はEIA在庫統計をきっかけに切り返し、大幅続伸した。19日夕から20日朝にかけては、API週報にて原油在庫が予想以上の積み増しを示したほか、クウェートの労働者ストライキが終結したとの報から、軟調な推移となっていたものの、EIA統計にて原油在庫が210万バレル増(予想:240万バレル増)、留出油在庫がほぼ増減なしの予想に反して360万バレル減となり、ヒーティングオイル主導で急速に値を伸ばした。月~水にかけての騰勢を受け、WTI、ブレントともに5ヶ月ぶりの高値を付けた反動から、21日は利食い売りやポジション調整の売りが先行し、下落となった。

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