17日の会合に向けて海外原油は下振れへ

 米EIA(エネルギー情報局)が6日発表した週間在庫統計で、米国の原油在庫は前週比493.7万バレルの減少となり、実に8週間振りの減少を記録した。市場ではこの在庫減少をキッカケにして米国の石油需給バランスが改善に向かうとの観測が台頭し、WTI期近5月限で38ドル台、ブレント期近6月限で40ドル台を回復する動きをみせた。
 原油在庫の減少要因として、製油所稼働率の向上と輸入の急減が挙げられる。今後のガソリンの需要期を控えて製油所稼働率の向上がさらに続くとの観測から需給バランスの改善が指摘されていたが、あくまで思惑に過ぎない。製油所稼働率の向上の一方、石油需要の伸び悩みから石油製品在庫の積み増しが今後問題になる可能性もある。そうなれば稼働率の向上にもブレーキがかかる。実際、1月のガソリン需要は前年同月比で14カ月振りに減少するなど、ガソリン価格の急落にもかかわらず、需要は鈍化していた。また、急減した輸入が改善すれば、一気に原油在庫が増加に転じることもあるだけに、極めて楽観的な見通しはまだ禁物と考えるべきである。
 ところで、17日にカタールで開催されるOPECと非OPEC(現時点でロシアのみ)の会合が実施され、2月の4カ国協議で挙がった増産凍結が産油国によって合意されるかどうか、今後の最大の関心事といえる。4カ国協議では主要な産油国が増産凍結に合意することが前提条件だったものの、ロシアからイラン抜きでも合意は可能との動きがあり、市場ではサウジもこれに同調するとしてWTI・ブレントの3月下旬にかけての急伸をもたらしていた。

wti

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