4年前の教訓で産地国の削減策に共鳴しないゴム市場

 シンガポールTSRの中心限月は、1月末に一時102.8セントまで下落し、心理的な重要な節目である100セントに迫ると同時に、テクニカル上で重要な下値支持線である2008年12月の安値99セントを視野に入れる動きとなった。その後、2月に入ると下げ渋る動きとなったものの、110セントから大きく離れるには至らず、依然として下値リスクの強い市況情勢が継続している。

 春節による祝日で、2月8日と9日のシンガポール市場は休場入りとなったが、休みの間の東京マーケットが大幅続落となったため連休明けの市況は東京安に連動して大きく値を崩し、前述の1月末の安値102.8セントに接近する動きとなる公算が強い。連休明けの相場が単発ではなく、連日に渡って続落すれば、100セント割れは回避できない。

 シンガポールTSRは連休に入る直前に反発の好機があったにもかかわらず、期待されたような上昇の動きはなく、不発に終わった。これは逆に、それだけ足元の天然ゴムの実勢、需給ファンダメンタルズが極めて深刻な事態に陥っていることを物語っている。

 ここで言う好機とは、生産大手3カ国による天然ゴムの輸出削減を指す。4日付けのウォールストリートジャーナルは、世界3大天然ゴム生産国、タイ、インドネシア、マレーシアが、ゴム価格の下落を食い止めるため協調して輸出量を削減することで合意したと報じた。計画では、輸出削減策は3月から開始され累計61万5000万トンを予定しているという。月平均では10万2500トンとなる計算だ。
 
シンガポールTSRチャート
 

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