42年ぶり安値に沈むCRB商品指数に連動するゴム

 正直なところ、ゴム相場がここまで下落したのは想定外である。ドル建てのシンガポールTSR期近つなぎ足で見た場合、いくら相場が下落しても大底の目安は145セントから150セント前後と予測していた。2001年の安値と2008年の安値とを結んだロングタームの下値支持線の接点がその安値のメドとなる水準であったためだ。ところが、150セントの心理的な節目をあっさりと割り込んだ相場は、最近までの下落で120セントをも割り込み、更に110セント台まで低落する状況である。

 大幅続落の原因は、天然ゴム自身の需給関係が崩れているためであるが、商品マーケット全体の値崩れが上乗せする格好で圧迫要因となっていることは、他商品安に連動する形でゴム相場が同じような角度で下降傾斜となっていることから判断できる。最近のゴム市場においてインドネシアの山火事など独自の上昇要因によりマーケットが支援されたにもかかわらず、その影響が単発的な形にとどまっていることは、ゴムの独自要因よりも商品市場の大きな流れのほうがより影響力が強いことを示している。中でも原油価格の大幅下落が強く上値を圧迫している。参考までに、米議会の与野党幹部は15日、40年続いた米国産原油の輸出禁止措置を撤廃する法案を提出することで合意した。輸出が解禁されればシェール革命で世界最大の産油国となった米国の割安な原油が市場に出回ることになり、原油安の圧力が一段と強まることは必至である。

 ただ、商品市況が悪化しているのは原油に限らない。銅やニッケルなどのベースメタルも同様に記録的な安値圏まで後退しており、更に大豆やトウモロコシ、小麦などの農産物相場も3年越しの続落トレンドを描いている。農産物マーケットの場合は当然天候要因に大きく左右されるが、最大の需要国である中国の消費量が頭打ちとなっていることが相場上昇を阻んでいることは産業素材低迷の原因と重なっている。
 
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