東京ゴムを再検証すると弱気有利

 東京ゴム先限は12月7日に174円50銭、8日に174円80銭、そして、9日に174円40銭をつけたあとに再び反落するなど上値が重くなっている。

 11月6日の安値153円からの上げ幅は22円弱で、最近の上げ幅としては比較的大きかったが、これは、①ケイ線(東京ゴム先限日足)が11月6日の153円、11月24日の153円90銭とでW底型になった、②タイ産地から荷を呼ぶためには目先的に高値を形成(上げ賛成人気)した方が、その後の下げにつながる、③中国の新車販売が小型車減税の効果が出て好調、④タイ、インドネシア、マレーシアなど生産国が市況対策で輸出削減を計画している、⑤一部タイ輸出業者が東京市場で買いポジションにし、場合によっては納会で現物を受け切る姿勢にあるとの噂が流れている、⑥東商取(東京商品取引所)の生ゴム指定倉庫在庫が11月末現在で6,212トンまで減少した…などが材料になっている。

 ただ、①のテクニカルで買われても、高値を出せば、②によって、タイ産地から現物を呼び込む恐れがある、③については中国の天然ゴム需要を増やす要因ながら、果して、小型車減税だけで新車販売の好調が維持出来るかどうか疑問だ。

 ④は過去に生産国が輸出を削減したことがあるものの、不透明な部分が多く効果は一時的なものにとどまった。

 仮に、天然ゴム生産国が輸出を削減しても、ゴム樹を切り倒さない限りは輸出を削減した分だけ在庫として残る。

 長く在庫されれば生ゴムが劣化して値引き販売することになり、結果的に劣化品が相場の足を引っ張る恐れもある。

 東商取が生ゴムの供用期限を、輸入した時から1年としているのも、前述のような点を考慮してのものだが、しかし、すでに納会した11月限のように、受け手難で大きく水準を下げたことを思うと、天然ゴム生産国が輸出を削減しても、余り効果がないと見るべきだろう。

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