インドネシアの山火事による農園消失などを手掛かりに上昇に転じたゴム

 総合的な状況からするとゴム市況を取り巻く環境に大きな変化はなく、引き続き下値リスクを抱えた状態にあると判断できる。しかし、下げ過ぎの反動から短期的に上昇相場となる雲行きが濃厚で当面は上値抵抗である180円付近まで上昇する可能性がある。東京先限は、11月6日の153.0円と24日の153.9円の二つ安値でダブル底を形成し、そこを起点として上げ相場に入っているが、12月に入ってから続伸し心理的節目170円に迫る勢いである。

 上昇の理由は、相場が150円台まで下落したことで週足ベースの相対力指数(RSI)が一時29ポイント台まで低落して分岐点の30ポイントを割り込んだため、行き過ぎ感が出たことにある。またMACDも11月中旬にシグナル線をMACD線が上回ってゴールデンクロスして基調が陽転したことを示唆。更に日足ベースの一目均衡表では抵抗帯が形成されている168円~175円付近の下限値に達し、抵抗帯の雲の中に入ってきそうな状況である。

 材料としては、中国政府が景気刺激策として10月から小型車の減税措置を実施したことが奏功し、10月の中国新車販売台数が前年同月比11.8%の大幅な伸びとなったため、この統計から中国のタイヤ向け消費、天然ゴム需要が短期的に回復するのではないかとの楽観的な見方が誘われた点が指摘できる。

 加えて、11月27日時点の上海取引所のゴム指定倉庫在庫が前週末から4万トン近く急減して一気に20万トンを下回ったことも意識されている。ちなみに上海ゴム在庫が20万トンを下回ったのは9月18日以来約2カ月ぶりのことである。

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