東京ゴムは青島勢と上海勢の戦い!?

 先週23日の上海ゴムの中心限月(2016年1月限)がついにトン当たり1万1,000元を割り込んで、1万0,980元まで値を決めた。支持線だった9月29日の1万1,205元、9月7日の1万1,130元、8月27日の1万1,060元を次々に下回って、7月9日の安値1万0,975元にあと15元に迫った。

 これを下回ってしまうと、次の安値は2008年12月8日の8,650元しかないが、この安値はリーマン・ショックでつけた安値だ。東京ゴム先限も米国発の金融危機を嫌気して2008年12月5日に99円80銭と、2ケタ相場に暴落した経緯がある。

 当時と現在とではタイRSS3号あるいは為替の水準が違うだけに、まさか2ケタ相場などはなかろうが、世界最大の天然ゴム消費国である中国・上海ゴムが次々と安値を更新しているだけに、先安不安はそう簡単に解消出来ない。

 そうしたなかで、インドネシアのゴム農民が、『キロ当たり125セント以下は売らない』と、出荷を止めていると伝えられているものの、しかし、それを裏返すと125セント以上は売る、出荷を始めるということになる。

 それに、仮にインドネシアの農民が125セント以下を売らなくとも、タイの農民が安値で売れば価格を下支えることも出来ないし、ゴムを長期的に売り止めすることは農家の収入を断つことであり、自分の首を絞めることでもある。

 中国の景気減速で国際商品が全般に安値を追うなかで、人為的にゴムだけの値下がりを食い止めるのは、はなはだ難しいといえまいか。

 一方、東京ゴムは23日の夜間取引から反発し、日中取引では先限が一時169円30銭まで急騰する場面もあった。強気の青島系と弱気の上海系の戦いで、その攻防戦が最近の波乱に映し出されているが、しかし、強気、弱気がどう戦っても、最終的には需給関係によって勝敗が決まる。つまり、強気勢がカネに任せて買い上げても、それは一時的な値上がりに過ぎず、価格は荷の重さで崩れるものだ。

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