上海ゴムに機関投資家の買い

 東京ゴム先限は先週7日に162円70銭まで下落したものの、その後は反発に転じ、11日には179円80銭へと切り返した。安値からの上げ幅は17円ほどだが、この戻りは単なる下げ過ぎの反動と見て良いだろう。無理に理由づけするとすれば、中国政府の景気テコ入れ、日米の株価反発、原油を中心とした国際商品の反発など、いわゆる、中国ショックが和らぎ、市場が冷静さを取り戻したところで、ゴムに新規買いが入る一方で、売方の手仕舞い(買い戻し)を誘って久しぶりの反発に結びついたといえる。

 さて、このまま底入れして上昇パターンに移行することが出来るかどうかだが、残念ながらそれを期待するのは早過ぎる。

 というのも、今回の反発が天然ゴムの需給改善を背景としたものなら良いが、主に外部要因によるところ大だからだ。しかも、中国の景気動向が不透明で、いつ何時、経済減速懸念で国際商品が売られないとも限らない。

 それに、上げを主導する上海ゴムの中心限月である2016年1月限は9月7日のトン当たり1万1,130元から反発し、11日の1万2,080元まで950元戻したが、その反発力は鈍い。950元といえば、一元19円で計算すると、トン当たり1万8,050円、キロ換算で18円だ。6月1日の高値1万5,245元からの下げ幅が4,115元、同7万8,185円、同78円18銭だったことを考えると下げ幅の4分の1戻りにも届いていない。

 しかも、今回も中国金融先物取引所の指数先物取引の規制強化で締め出された機関投資家が上海ゴムを買い上げたとの見方が多い。確かに、9月7日の上海ゴムの2016年1月限の取組高は17万7,800枚、それが11日現在では22万0,272枚と4万0,272枚も増加しており、機関投資家の資金流入を物語っている。もちろん、この買いにチョウチンがついているだろうが、過去にもこうした資金が流入したあとに急落しただけに、雷同買いするのはリスクが大きい。

 むしろ、機関投資家の買いにチョウチンがついてしまうと、取組高がぐんぐん増え、そのあとに手仕舞買いで急落、ババをつかむ恐れもあることを頭に入れておきたい。

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