状況改善にはまだ時間がかかりそうなゴム市場

 8月31日からの週に入って、東京ゴムと上海ゴムはともに続落歩調となっている。31日は4円強の急落で週明けの取引が始まり、1日の小幅安の後に2日は再び急落に見舞われ当限を除く全限が5円強の下げとなってサーキットブレーカーを発動した。

 相場が続落の動きを強めている原因はさまざまにあるが、ここにきて最も影響力の大いのは中国の景気減速。1日に中国国家統計局が発表した8月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)は49.7で、前月の50.0から一段と低下し景況感の分岐点となる50を下回るとともに3年ぶりの低水準となった。PMIは50を上回れば景況拡大を、下回れば悪化を示す。参考までに、国内外の需要動向を示す新規受注指数は49.7で前月から0.2低下、新規輸出受注指数も47.7で前月から0.2低下した。50を下回るのは11カ月連続となった。この統計が嫌気されて1日の上海総合指数が急落し、並行して世界同時株安が再燃した。ゴム市場では中国を震源地とする景気後退色が再び広がっているため強い悲観的な心理が誘われている。ちなみに、当局発表とは別に英調査会社マークイットなどが独自に調査した中国PMIの8月の改定値は47.3。リーマン・ショックの影響を色濃く受けた2009年3月以来6年5カ月ぶりの低水準だった。

 9月1日の上海総合指数はこの中国PMIの悪化を嫌気し、一時4%超も急落した。中国政府当局は景気テコ入れのため昨年11月からこれまで5度にわたる利下げなどの金融緩和策で企業の資金繰り改善を進めてきたにもかかわらず、7月の中国製造業の業績で利益総額が前年同月比2.9%減少したと発表され、景気減速に歯止めがかけられていないことを示した。

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