東京ゴムは中国の経済減速による 世界同時株安も相場の足引っ張る

 東京ゴム先限は先週21日の夜間取引で181円80銭まで下げ、いつ170円台に落ち込んでも不思議ない足取りだ。普通であれば、6月2日の高値247円90銭から66円も下げたのだから、ここで、少なくとも高値から10円や15円反発してもおかしくない。強弱の人気を表すRSI(相対力指数)は下値警戒ラインの30ポイントを割り込んで、市場の人気は極端に弱まっているものの、テクニカルでの戻りも期待出来ないのか。

 まあ、相場のこと、短期的には一転して反発することもあろうが、しかし、そうした場面は絶好の売り場と見て良いだろう。

 というのも、中国経済の減速懸念が20日のニューヨークダウ暴落につながり、同日の下げ幅358ドル安は3年9ヵ月ぶりのことといわれるほどのショックに見舞われている。このショック安がアジア、欧州市場にも波及して、世界経済の先行き不透明感を強く印象づけることになると、株安の連鎖が商品安につながる恐れがあるわけだ。

 それでなくとも、中国は世界最大の資源消費国であり、『中国の経済減速が資源の消費減少につながれば、国際商品がダブつき、価格下落に拍車をかけかねない』と市場に受け取められ、先安不安人気を増幅しかねない。

 実際には中国の消費がさほど減らなくとも、国際商品に先安人気が強まると、他の消費国が当用買いに徹する可能性もあり、すると、余計に過剰感が高まって、それ以上に価格が下がることにもなる。

 リーマン・ショックで国際商品が暴落した時も、市場の不安が世界中に増幅されて、短期間で暴落した例があるが、今回も少々、それに類似しているようにも見受けられる。

 国際ゴム研究会資料によると、2014年の中国の新ゴム消費量は1,140万6,300トンで、世界消費量2,891万6,000トンの実に39.4%を占めている。このうち、天然ゴムは476万トンで世界消費量1,215万9,000トンの39.1%、合成ゴムは664万6,300トンで、世界消費量1,675万7,000トンの39.7%を占めている。

 同国の新車販売が世界の新車販売の40%を占めているというから、新車販売の減少は、天然ゴムや合成ゴムの消費減につながることは間違いない。天然ゴムはタイ、インドネシア、マレーシアの輸出減少につながって供給過剰を助長、一方の合成ゴムも原油の供給過剰で、先安不安が強まるなか、合成ゴム価格の押し下げにつながるものと思われる。

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