東京ゴム先限の190円割れは想定内の動き

東京ゴム先限が190円を割り込み、19日時点で一時182.0円まで下落する動きとなったことは想定内である。逆に相場の下落が急となっている分だけゴムの需給環境が悪化していることを物語っている。今後、更に一段下げとなって180円の心理的な抵抗をも割り込み、昨年10月のリーマンショック後の最安値173.8円を意識する展開となってくる可能性もある。

実際、東京は円安に下支えされているため下げの速度は比較的ゆっくりであるが、上海ゴム相場は上場来安値を更新する動きとなっている上、シンガポールTSR期近は18日時点で一時128セントまで下落し、今年5月末に166セントの高値をつけてからわずか3カ月足らずで38セント安、下落率は23%に達した。同時に、2009年3月以来6年5カ月ぶり安値を更新する市況情勢となっている。

興味深いのは、産業素材の指標的銘柄である銅相場もやはりゴム相場と同じように約6年ぶりの安値圏まで大きく下落しているという点だ。銅市場も天然ゴム市場と同じように、世界有数の大手需要国である中国の銅需要が鈍化していること、あるいは銅価格が下落しているにもかかわらず供給量が減らないことにより需給バランスが緩和していることが指摘されている。

更に、銅需給に関して、ブルームバーグ・インテリジェンスの推計によると銅相場が今の水準から更に24%下落しないと生産国は減産しないとの分析を示している。加えて、ゴールドマン・サックスやソシエテ・ジェネラルはこれからのドル建て銅相場に対し悲観的な見方を支持している。

このような銅の需給実態や価格見通しは天然ゴムにも当てはまるといえ、需給緩和が改善されるには、産地国の増産が止まり、かつ中国の景気減速が収まって再び消費が活発になる必要がある。しかし供給に関しては、産地国通貨のマレーシアリンギやタイバーツ、インドネシアルピアともに続落しているため通貨安が輸出価額を引き上げる効果となり、それが増産意欲を高める要因となっている。

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