連動性高いゴムと石油価格

 東京ゴム先限は7月9日までの下落で一時199.4円まで後退しておよそ3カ月ぶりの安値をつけた後に反発に転じている。すでに安値から10円強切り返して210円台に入っている。

 再び出直ってきつつあるゴム相場だが、依然として下値不安が残っているのは、中国のリスク要因があまりにも大きいためであるし、加えて最近の原油安も軽視できない。

 昔から、石油価格とゴム価格との連動性が高いため、原油相場が下落するとゴム相場は少なくとも上げにくくなるし、時として原油安に先導されて大きく値を下げるケースも少なくない。原油からナフサが生成され、そのナフサから合成ゴムが生成されるため、一連の原油や合成ゴムと天然ゴムの価格連動性は小さくない。

 あるいは合成ゴムが安過ぎると合成ゴムへと需要がシフトされて需給バランスに影響を及ぼすし、逆に天然ゴムが安過ぎると天然ゴムへの需要シフトが進む構造になっている。世界最大のタイヤメーカーであるブリヂストンなどの場合は、タイヤの性能重視であるため原料の混合配分を価格変動でそのつど変えることはないが、コスト・パフォーマンスを重視する海外の中小タイヤメーカーの一部では価格の変動次第でタイヤ製造の配合比率を変えることが少なくないという。

 参考までに、「日本のタイヤ産業2014」によると、2013年データとしてブリヂストンや横浜タイヤ、住友ゴムなど日本のタイヤメーカーらがタイヤ用として消費する天然ゴム消費比率は30%弱、合成ゴム比率は22%強となっている。

zu1

ヤフーブックマーク Googleブックマーク はてなブックマーク ツィートする シェアする  ライブドアブックマーク ディスカス

キーワード

 

連記事

 
 
 

新記事