中国の株価に振り回されるゴム

 東京ゴム先限は9日の夜間取引で当限が180円台、先限が190円台まで崩れた。キッカケはギリシャ危機に加えて中国ショックに見舞われ、挙句の果てに急速な円高による輸入コストダウンなど、トリプルパンチに見舞われたからだ。

 暴落の震源地となった上海ゴム9月限は6月1日のトン当たり1万5,245元から7月9日の1万0,975元までの下げ幅が4,270元に達したが、これを円換算すると約8万3,500円、キロ換算では実に84円弱になる。東京ゴムの先限が6月2日の247円90銭から7月9日の199円40銭まで48円50銭の下げ幅だったから、上海ゴムの下げ幅がいかに大きいかが判ろう。産地相場のシンガポールRSS3号期近も6月4日の190.50セントから7月8日の159セントまで32セント弱の下げ幅で、円換算キロ当たり38円強の下げ幅となっている。

 上海ゴムがこれほど大きな下げに見舞われたのは上海株の暴落が引き金になったが、それにしても、5月には9月限と2016年1月限の取組が合わせて30万枚を上回っていたが、先週9日には合わせて18万枚を下回る減少となった。

 取組急減は玉整理の進んだことを表してはいるが、一方で、投機資金が大量に流出したことをも物語っている。当面は上海株の予想される上下波乱を横目に見ながら上海ゴム、東京ゴムもそれに振り回されそうだが、上海ゴムがここまで値崩れすると、なかなか立ち直りも難しい。上海ゴムの中心限月の月間足を見ると判るように、7月9日の1万0,975元は昨年12月10日の安値1万1,580元を割り込んで、2008年12月の8,650元に次ぐ安値だ。

 当時の安値にあと2,000元強あるとはいえ、ざっと4年半もの長期にわたる下落相場で投機筋が傷んでいる。

 特に今回は株とゴムのダブルパンチで損失を出した投機筋も少なくないとの見方もあり、今後、新たな投機資金を呼び込むのは大変だろう。

 中国の経済悪化、株価暴落は新車販売には大きなマイナスであり、同国の年間天然ゴム消費量476万トン(2014年)、世界トップの天然ゴム消費国だからこそ、タイヤ需要が減少すれば即、世界の天然ゴム需給の悪化にむすびつくだけに楽観は出来ない。

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