アンチテーゼとしての金

金融市場はここ1か月で大きなヤマ場を超えたようだ。9月16、17日に開催された連邦公開市場委員会(FOMC)では、市場が注目していた「相当な期間」という文言は削除されず、内容的に新味はなかった。しかし、ゼロ金利の継続から”ハト派色”が強まったと受け取られ、リスクオンが強まってNYダウは3日連続で史上最高値を更新し、日経平均株価も6年強ぶりの高値圏に突入した。一方、金利の予測レンジは上方にシフトされ、2017年には金融政策が正常化されるとの”タカ派”的な解釈が強まった。今後の米国金利の上昇に対し、日本はさらなる金融緩和を進める可能性からドル買い・円売りが強まり、ドル円は10月1日に110円11銭と2008年8月以来の高値に達した。株価とドルが上昇し、安全資産である金は下落基調が強まって、10月6日には1183.3ドルと昨年末以来の安値に沈んだ。ただ、採算コストの節目と目される1200ドル割れは実需を喚起するとの見方から、終値ベースで下回ったのは10月3日(1192.9ドル)のみであり、翌日には1200ドル台を回復して引けた。株式市場と為替市場では、FOMCに対する見方が異なっていたわけだが、市場は矛盾を無視していたようだ。10月8日にFOMC(9月16、17日開催)議事録が公表されたが、「世界的な景気減速が米国経済見通しへのリスクとなり、ドル高は輸出と成長へのリスクになる」と2点が懸念されていた。

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